リフォームは、暮らしを快適にするだけでなく、住む家を長持ちさせるためにも重要な取り組みです。
しかし、気になるのはその費用。
そこで注目したいのが「補助金」という力強いサポートです。
2024年最新版のリフォーム補助金を知ることで、あなたのリフォーム計画に合った最適な支援を受けられるかもしれません。
この記事では、リフォームを考えている皆さんが抱える疑問や不安を解消し、お得にリフォームを実現するための秘訣をご紹介します。
目次
そもそも住宅リフォームするだけで補助金は出る？
実は、住宅リフォームを単に行うだけでは補助金が出るとは限りません。
補助金の支給には特定の条件があり、それを満たす必要があります。
例えば、耐震性の向上を図るリフォームやエコ対応の改修、高齢者向けのバリアフリー化など、公的な制度の支援対象となる改修作業に限られることがほとんどです。
自治体によっては独自の補助金制度を設けている場合もありますので、まずは自身が住む地域の自治体に問い合わせてみましょう。
2024年にリフォームをお考えの方は、準備を始める前に、地域の補助金制度や必要な申請書類、対象となるリフォームの詳細、締め切り日などの情報収集をしっかりと行いましょう。
計画的に補助金を活用すれば、費用を抑えながら効果的なリフォームを実現できます。
2024年に使えるリフォーム補助金一覧
2024年に使えるリフォームの補助金は、下記の8つです。
2024年に使えるリフォームの補助金一覧
- 子育てエコホーム支援事業
- 先進的窓リノベ2024事業
- 給湯省エネ2024事業
- 賃貸集合給湯省エネ2024事業
- 住宅エコリフォーム推進事業
- 長期優良住宅化リフォーム推進事業
- 既存住宅における断熱リフォーム支援事業
- 次世代省エネ建材実証支援事業
それぞれ詳しく見ていきましょう。
子育てエコホーム支援事業
「子育てエコホーム支援事業」は、住宅省エネ2024キャンペーンの一環として始まった、全世帯を対象とした補助金制度です。
この補助金は、昨年終了した「こどもエコすまい支援事業」の後継として新たにスタートしたもので、特に子育て世帯や若者夫婦世帯に大きなメリットを提供します。
- 補助金額：最大30万円（全世帯）、45万円（子育て世帯）、60万円（既存住宅購入時）
- 対象工事：窓やドア等の断熱改修、外壁もしくは屋根・天井または床の断熱改修、エコ住宅設備の設置、子育て対応改修など、生活環境の質の向上に貢献する8項目が補助対象です。
補助金の名称には「子育て」と入っていますが、子育て世代に限らず全世帯が対象となっているところもポイントです。
この補助金の申請は、事業者登録を受けたリフォーム会社を通じて行う必要があります。
リフォーム会社を選ぶ際は、事業者が国の補助金制度に精通しているかどうか、また、過去に同様の補助金を利用したリフォームの実績があるかを確認すると良いでしょう。
交付申請期間は2024年3月末から開始され、予算上限に達するまで受け付けられます。
最終受付は遅くとも2024年12月31日までとなっておりますが、予算が尽き次第終了するため、早めの行動が推奨されます。
出典：子育てエコホーム支援事業
先進的窓リノベ2024事業
窓の性能を向上させることで、住宅の断熱性を高め、省エネ効果を実現する「先進的窓リノベ2024事業」。
この補助金制度では、住宅の窓リフォームに対して最大200万円が補助されます。
また、リフォームの箇所が同じでなければ、子育てエコホーム支援事業とも併用可能です。
- 補助金額: 最大200万円
- 対象: 高断熱性能の窓リフォーム工事
この事業の利用により、冬場の暖房効率の向上や、夏場の冷房の効率化が期待できます。
こちらも交付申請期間は2024年3月29日から開始され、予算上限に達するまでとなっています。
先進的窓リノベ2024事業の補助金は、ほかの補助金制度と比べてかなり補助金額が大きく、申込みが殺到してすぐに終了する可能性が高いです。
窓の断熱リフォームを考えている方は、早めに申請準備をはじめましょう。
給湯省エネ2024事業
「給湯省エネ2024事業」では、高効率給湯器の導入を支援する補助金が提供されます。
この補助金は、家庭でのエネルギー消費量の削減と光熱費の節約を目的としています。
- 補助金額: エネファーム18万円／台、ハイブリッド給湯機10万円／台、エコキュート8万円／台
- 対象製品: エネファーム、ハイブリッド給湯機、エコキュートなど
この事業により、より効率的な給湯システムへの移行が促進されます。
こちらも交付申請期間は2024年3月29日から開始され、予算上限に達するまでになります。
給湯器の導入を考えている方は、お早めにリフォーム業者などに相談することをおすすめします。
出典：給湯省エネ2024事業
賃貸集合給湯省エネ2024事業
賃貸集合住宅の省エネ対策をサポートする「賃貸集合給湯省エネ2024事業」は、賃貸集合住宅における給湯システムの高効率化を目指す補助金プログラムです。
特に、小型の省エネ型給湯器への交換を行う賃貸集合住宅のオーナーに対して、補助金が提供されます。
- 対象: 賃貸集合住宅のオーナーで、従来型給湯器を補助対象となる省エネ型給湯器（エコジョーズ/エコフィールなど）に交換する場合。
- 補助金額: 設置する給湯器の種類に応じて異なりますが、一般的には給湯器1台あたりの補助金額が設定されています。
この補助金を活用することで、賃貸集合住宅のエネルギー効率を向上させることが可能になり、長期的には運用コストの削減にもつながります。
こちらも交付申請期間は2024年3月29日から開始され、予算上限に達するまでになります。
既存住宅における断熱リフォーム支援事業
既存住宅の断熱性能を向上させるための補助金制度です。
戸建て住宅およびマンションの所有者が対象で、断熱改修にかかる費用の一部を補助します。
- 補助金額: 戸建て最大120万円、マンション最大15万円（補助対象経費の1/3以内）
- 対象工事: 指定された補助対象製品を使用した断熱改修（天井、床、窓、外壁）
この支援を利用することで、住宅の省エネ効果を高め、快適な居住環境を実現することができます。
次世代省エネ建材の実証支援事業
最新の省エネ建材の導入を支援する国の補助金制度です。
既存住宅のリフォームにおける高機能断熱材や蓄熱・調湿材の使用を促進します。
- 補助金額: 工事費用の2分の1、上限は300万円（一部地域で400万円）
- 対象工事: 外壁の断熱化、内壁の断熱化、窓の断熱化
この補助金を活用することで、既存住宅をよりエネルギー効率の高いものに改修することが可能です。
住宅エコリフォーム推進事業
2050年のカーボンニュートラル達成を目指し、既存住宅のエコリフォームを支援する国土交通省の事業です。
- 補助金額: 省エネリフォームに対して省エネ診断3分の1、省エネ設計・改修40％（上限350,000円）
- 対象: 既存住宅の部分改修、一部改修、全体改修、建替え
この事業を通じて、既存の住宅がより省エネルギー効率の良い環境へと改修されることを目指します。
子育て支援型共同住宅推進事業
共同住宅における子育て支援施設の新築やリフォームを通じて、子どもの安全確保と親の交流促進を支援する事業です。
- 補助金額: 新築で10%、リフォームで30%の補助、1戸あたり上限100万円（安全設備）、500万円（交流施設）
- 対象: 新築またはリフォームを行う賃貸物件、分譲マンションの改修
この事業により、子育て世代の生活環境が充実し、地域コミュニティが活性化されることが期待されます。
【2024年】リフォーム補助金を利用する際の注意点
リフォーム費用を大幅に抑えられるリフォーム補助金ですが、利用にあたってはいくつか注意点があります。
リフォーム補助金を利用する際の注意点
- 対象となるリフォーム内容
- 申請時期
- 申請に必要な書類
- 悪徳業者に注意
それぞれ詳しく見ていきましょう。
対象となるリフォーム工事
リフォーム補助金が適用されるのは、特定の条件を満たすリフォーム内容に限られます。
一般的に、エネルギー効率の向上、バリアフリー化、耐震性向上など、住宅の安全性や環境性能を高める改修が対象となることが多いです。
また、地域によっては、伝統的な建築様式の保持や地域の美観を向上させるリフォームに補助金が出る場合もあります。
リフォームを計画する際には以下の点を事前に確認しましょう。
- 対象となるリフォーム内容
- 必要書類
- 申請期限
- 補助金額
事前に対象となる内容や条件を確認し、計画的に準備を進めることで、費用負担を軽減し、お得にリフォームを実現できます。
申請時期
補助金の申請には、年度初めのプログラムや期間限定募集など、特定の時期が設けられている場合が多いです。
また、予算がなくなり次第、募集が終了することも珍しくありません。
リフォーム補助金を利用したい場合は、計画的に準備を進め、早めに申請することが大切です。
早めに準備することで、必要な書類を揃えたり、疑問点を解消したりする時間的な余裕ができます。
情報収集をしっかり行い、計画的に準備を進めることを心がけましょう。
申請に必要な書類
リフォーム補助金を申請する際には、計画書や見積書、住宅の現状を示す写真など、多くの書類が必要になる場合があります。
これらの書類は、リフォームの内容や費用が補助金の条件に適合していることを証明するために重要です。
必要な書類の種類や提出方法については、事前に詳細を確認し、申請期間内に準備できるように計画を立てましょう。
申請書類に不備があると、申請が遅れたり、最悪の場合は補助金を受けられなかったりする可能性があります。
書類の準備に不安がある場合は、自治体のリフォーム相談窓口やリフォーム会社に相談することをおすすめします。
悪徳業者に注意
リフォーム補助金制度を利用しようとすると、悪徳業者が現れる可能性があります。
「補助金が出るから、今すぐ契約すればお得」
「手数料は一切不要」
などと言って、契約を急かしたり、法外な手数料を要求したりする悪徳業者もいます。
リフォーム業者を選ぶ際には、必ず複数の業者から見積もりを取り、実績や評判などをよく確認するようにしましょう。
実績や口コミ、過去のプロジェクトなどを参考にして、信頼できる業者を選ぶことで、悪徳業者から身を守ることができます。
可能であれば、過去にその業者でリフォームを行った人の意見を聞くことをおすすめします。
また、口約束ではなく、書面で契約内容を明確にすることを心がけ、場合によっては自治体のリフォーム相談窓口に相談しましょう。
【まとめ】2024年リフォーム補助金に関するご相談はミサワリフォーム関東へ!
今回は、2024年にリフォームを検討されている方向けに、補助金の有効活用方法についてご紹介しました。
住宅リフォームに際しては、ただ単に補助金が出るというわけではなく、耐震性の向上やエコリフォーム、バリアフリー化など特定の条件を満たした改修が必要です。
自治体による独自の補助もあるため、事前に情報収集を徹底することが肝心です。
2024年に利用可能なリフォーム補助金は、耐震、エコ、バリアフリーなど様々な種類がありますが、注意点を理解しておかなくてはなりません。
適用条件を確認し、申請期間内に書類を整えること、補助金対象外の工事には気を付けることが大切です。
計画的に補助金を活用することで、コストを抑えつつ、理想の住まいづくりを実現できるはずです。
リフォームを考えている方は、ぜひこの記事を参考にして、補助金を最大限に利用していただければと思います。
事前の準備と適切な手続きがリフォーム成功の鍵を握りますので、助成金制度については常に最新の情報をチェックしてくださいね。
ミサワリフォーム関東では、お客様がスムーズにリノベーションを進められるようサポートしています。
現在住宅のリフォームを検討している方は、ぜひミサワリフォーム関東にお気軽にご相談ください。
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